コピペ 「政策では失敗」「頑張った」 菅首相退陣に著名人がコメント 毎日新聞

　菅義偉首相の退陣が決まったことについて、ツイッター上では著名人が続々とコメントを投稿した。首相が退陣理由を「新型コロナウイルス対策に専念したい」としたことに批判が多く上がる一方で、これまでの働きをねぎらう声もあった。「ポスト菅」に向けた自民党総裁選（17日告示、29日投開票）への動きが加速する中で、野党の埋没を指摘する声もあった。【デジタル報道センター】

退陣理由「ネタ作りに専念するため」と同じ？

　「すみません、日本語が難しくて。『コロナ対策に専念するため首相やめます』とは、『ネタ作りに専念するためコメディアンやめます』みたいなことでしょうか？」

　放送プロデューサーのデーブ・スペクターさんは4日、首相がコロナ対策への専念を理由に退陣することに、こう投稿して皮肉った。

　タレントのラサール石井さんも4日、「『総裁選と両立できないからコロナに専任する』よくもそんな事が言えたもんだ。直前まで（衆院解散・）総選挙をやろうとしてたくせに。てか五輪もやったしGoToもやっただろ」と強烈に非難した。

　前東京都知事で国際政治学者の舛添要一さんは3日、「総裁選のドタバタ騒ぎの裏で、自宅療養者（自宅放棄、自宅棄民）が全国で13万5000人に。この数字は酷（ひど）い。これも菅退陣の一つの原因である」と政権のコロナ対策を批判。「菅首相は、黒幕たちにいいように使われ、捨てられた。悲劇の『雇われマダム』だ。コロナ対策など殆（ほとん）どの政策は、安倍（晋三・前）首相のものを踏襲しただけだ。政策では失敗したが、菅義偉は、自民党のなかではまともな政治家の一人だ。自民党も日本の政治も劣化し続けていく」ともコメントした。

　ライターの武田砂鉄さんは4日、「テレビは朝から『さぁ次はどうなる!?』ばかりで、放り投げて逃げようとしているのは何か、誰なのかを問わない。問題山積の東京五輪総括、河井夫妻買収事件、大臣の恫喝（どうかつ）・圧力問題、名古屋入管問題、赤木ファイル、日本学術会議任命拒否問題などなど……」と投稿し、十分に説明されていない問題の検証が必要と強調した。

ねぎらいや評価の声も

　一方で、約1年間の政権運営を評価する声もあった。

　脳科学者の茂木健一郎さんは3日、「菅義偉総理は、言葉の雄弁さには欠け、広報戦略は弱かったかもしれませんが、東京オリンピック、パラリンピックの開催、ワクチン接種の拡充、広島黒い雨訴訟の上告断念など、折に触れ適切な判断をされてきたと思います。誰が首相をやっても大変な状況の中でがんばられました。おつかれさまでした」とツイート。

　政策面で菅首相と意見交換もしてきた竹中平蔵慶応大名誉教授は4日、「この1年菅内閣が成し遂げたことは極めて多い。脱炭素宣言、デジタル庁、携帯料金引き下げ、ワクチン加速。この成果が十分評価されず辞任に至ったのは、単なる説明不足を超えて大きな理由がある。医療に関する鉄の三角形（厚生ムラ）を崩せなかったこと」と投稿した。

自民党総裁選、衆院選に向けたコメントも

　今後の注目は「ポスト菅」を巡る自民党総裁選に移る。その後の衆院選にも国民の関心が向かう中で、野党への期待や課題を指摘する声もあった。

　作家の平野啓一郎さんは3日、「次もロクな候補者がいない自民党が与党で良いはずがない。政権交代選挙にすべきだし、懐疑的な有権者に対して、野党は支持されない理由を徹底して反省し、自分たちが何をするか、説得的に語ってほしい」とツイート。

　国際政治学者の三浦瑠麗さんは3日、「党内の権力闘争が盛り上がることでコロナ対策の議論も活性化し、野党から注目は奪われるだろう。だが、新政権も同じく新型コロナに直面する。問題は、政局と選挙の中、感染が落ち着き経済活動を喚起すべき貴重な秋の機会をしっかりと活（い）かせるのかということ」と投稿した。

　思想家の内田樹さんは4日、総裁選について「この『疑似政権交代』で世間の耳目を集めることができるというのが自民党の最大の強みなんですよね。これを可能にしているのは全員が共有する『権力への執着』です。どんな手を使ってでも政権の座から落ちないという執念については全議員がみごとに一致している」と解説。その上で「野党に足りないのはこの『執着』と『一体感』なんです。政権を取るためには、この『二人羽織』芸を演じてみせなければならない。自民党以上にメディアに注目されるステージを作らないと政権は取れません」と指摘した。

コピペ 木村至信氏、病院名公表示唆の東京都の要請内容明かす「派遣場所、時間帯、報酬など何も示されていない」 報知新聞社

　２９日放送のＴＢＳ系「サンデー・ジャポン」（日曜・午前９時５４分）では、東京都の小池百合子知事と田村憲久厚労相が、新型コロナウイルスの患者受け入れと病床確保、医療従事者の派遣を要請し、正当な理由なく要請に従わないと判断した病院には要請を勧告に切り替え、病院名を公表することも検討していることを報じた。

　馬車道木村耳鼻咽喉科クリニック院長で医療コメンテーターの木村至信氏は小池知事と田村厚労相の要請に「もうとっくにほとんどの医師たちは集団接種に行っていますし、可能な範囲でオンライン診療などをしています。いきなり感染症室とかを持っていないクリニックでＰＣＲ検査をしてねとなったら、待合室で患者さんたちが一緒になったら怖いかなと思うんですよね」と現状を説明し、「都が発信しているちょっとしたパフォーマンスなのかなという感じですよね」と述べた。

　この要請後に「私の知人の開業医の先生の所にもファクスで紙２枚が来て」と明かし、「これに協力できないのなら名前を出しますからね。すぐに（協力できる項目に）丸をしてください、どれに協力出来ますかと。でも派遣場所、時間帯、報酬など何も示されていない中で丸をして、８月３１日の正午までに返答しなさいと。４日前に来たファクスを」と語った。

コピペ 古市憲寿氏 若者ワクチン接種会場混乱に「東京都の人は算数ができないのかな」橋下氏「目標がわからない」 スポーツニッポン新聞社

　社会学者の古市憲寿氏（36）が28日放送のABEMA「NewsBAR橋下」（土曜後9・00）に生出演。27日から始まった東京・渋谷の若者ワクチン接種センターで早朝から長蛇の列ができたことに対して苦言を呈した。

　東京都は27日、10月8日まで月曜日を除き、若者が予約なしで新型コロナウイルスワクチンの接種を受けられる会場を渋谷区立勤労福祉会館に設置。16歳から39歳までの都内在住者と通勤・通学者をしている人が対象で、同日の正午から接種が始まった。早朝から多くの人が並び、午前7時30分には接種枠の上限300人に達したため、受付けを終了し整理券が配布された。またこの日からは抽選となったが、混乱が続いているという。

　この報道に古市氏は「東京都の人は算数ができないのかなってびっくりした」と驚きを口にした。「だって普通に考えて、対象となる16歳から39歳ですか。大体400万人だとして、在住だけじゃなくて東京に在勤の人も含めるから対象者はもっと増えると思う。400万人がいて、仮に99％の人たちが打ちたくないっていってても1％の人が打ちたいって言ったら、それで4万人じゃないですか。なのに1日200件っていう、桁がどう考えてもおかしいでしょ。10秒の計算でわかることを大々的に『若者向け接種始めます』って言って、200ってのはさすがにバカすぎる」と苦言を呈した。

　元大阪府知事で弁護士の橋下徹氏（52）は「小池さんがパッと政治的に思いついたと思うんだけど、若者に接種しなきゃいけないと」とし「僕なんかも接種券なしで繁華街で特設会場作ってどんどん打っていくっていう乱れ打ちのやり方もあるんじゃないかっていうのを言ってますけど、多分同じような感覚で政治家だったらそういうことを思いつく。でも、その次に実施するときには行政マンに行政的にちゃんと揉んでねと。政治家の思いつきをちゃんと実行するためには、行政的にしっかり実行するための制度作りのところは、ちゃんとやってねっていうのを議論させて実行しなきゃいけないけど、ここが抜けちゃったと思う。政治家の思いつきのまんま東京都の職員は小池さんが言ったんだからやらないといけないと走っちゃったと思う」と見解を示した。

　さらに「でも僕は行政的に揉んだ時に仮に200人しかできないにしても、CM効果だと。テレビで取り上げられて、若者があんまり打ちたくないって言われていたから、若者同士が見て自分たちの同じ世代もあんなに打ちたいと思っているんだとワクチンに向かうような気持ちを情勢させるためのCM効果ということだったらわかる。やり方はいろいろあるけど、まず目標がよくわからない。CM効果だったらわかるけど、若者に全員打って感染抑止って、古市さんが言ったように数で無理」と語った。

コピペ 横浜市長選で衝撃の大敗 菅首相が総裁選前に電撃解散も「勝ち抜くと驚嘆のメンタル」

「やばい。午後8時に野党候補に当確が出るなんて衝撃だ…。出口調査ですでに野党に10ポイント以上、負けていた。菅首相は最後まで望みがあると言い続けていただけに今頃、真っ青だろうな」

　こう力なく語るのは、自民党幹部だ。22日投開票された横浜市長選は、立憲民主党などが推薦する元大学教授、山中竹春氏が自民党の推す前国家公安委員長、小此木八郎氏を破り、勝利を確実にした。

　菅義偉首相の側近で、閣僚を辞して横浜市長選にのぞみ、圧勝と思われていた小此木氏。午後8時に投票が締め切られるとすぐ、山中氏に当確が出る衝撃の幕切れとなった。

「横浜市長選の大敗でもう菅政権はだめなんじゃないか、というムードが一気に強まりました。菅首相や政権幹部のイライラはピークに達し、周囲もピリピリして官邸の空気は澱んでいます。いまだに菅首相はなぜ、小此木氏で勝てなかったのか、自分が動いたのになぜだ、と敗因を理解できずにいます。首をかしげていました」（官邸関係者）

　菅首相は小此木氏の父親で建設大臣などを歴任した彦三郎氏の秘書を経て、横浜市議、衆院議員となり、神奈川2区（横浜市内）が地盤だ。小此木家は八郎氏の祖父の時代から横浜を地盤に衆院議員を世襲してきた名門なだけに大敗の打撃は計り知れない。前出の自民党幹部も動揺を隠せず、こう言う。

「小此木氏が出馬表明した時は、誰もが圧勝と思っていた。それがこのザマです。菅首相の地元でもある横浜市長選を落としてしまった。コロナの感染拡大が止まらず、対策が後手にまわる菅政権にNOが突きつけられた選挙だったと思いますね」

　選挙戦の最終日。横浜市内を演説していた小此木氏の周囲には聴衆がまばらで閑散としていた。自民党の横浜市議はこう振り返る。

「空気に向かって演説しているようでした。動員はかけたが、支援者が反応しなかった。閣僚まで務めた小此木氏にとって、屈辱的な光景でした。菅首相のコロナ対応に対する市民の不信感がそのまま、現れたなと思いました」

　横浜市長選の争点は、いつの間にかカジノを含む統合型リゾート施設（IR）の誘致から新型コロナウイルス対策になっていったという。

「小此木氏がコロナ対策を訴える度に『感染者を減らせ』とヤジが飛んだ。有権者からの冷たい視線を感じました」（同前）

　横浜市長選の大敗で「菅おろし」も始まりつつある。9月17日に告示され、同29日に予定される自民党総裁選挙。安倍晋三前首相が率いる清和会（細田派）所属の国会議員はこう語る。

「横浜市長選で市民、国民が菅首相に対し、ダメ出しをしたということ。月曜日から政局が激化し、清和会など大派閥の総裁候補選びが本格化する。解散総選挙も間近ですから、選挙に勝てる人が総裁候補となるでしょう。うちでは政調会長の下村博文さんが名乗りを上げているけど、安倍前首相の3度目の登板もありうる。派閥を超えて人気が高いのは、麻生派の河野太郎ワクチン担当相ですね」

　安倍前首相に近い高市早苗衆院議員も立候補の意向を示している。だが、菅首相も黙ってはいないはずだという。

　新型コロナウイルスの感染拡大で9月12日まで延長された東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪などの緊急事態宣言は当初、8月31日までだった。

延長幅が12日間というのは、なんとも中途半端な感があるが、そこに「駆け引き」があるという。

「自民党総裁選のスタートが9月17日。同12日まで緊急事態宣言ですから、5日間の空白が生まれる。菅首相がここで電撃的に解散総選挙に打って出るという話が周辺から出ています。もともと解散の余地を残すために緊急事態宣言を12日まで延長した訳です…。自公連立与党で過半数を取れば、国民から信任された、と総裁選に出て続投するというシナリオを考えているようだ」（前出の自民党幹部）

　だが、新型コロナウイルス対策の相次ぐ失敗で新規感染者、重症者の増加が止まらず、不人気の菅首相が解散総選挙に踏み切れば、自民党が大敗する危険性もある。

　また、東京地検特捜部が捜査を進めているテクノシステム社の詐欺事件に関連した公明党の遠山清彦元財務副大臣の「口利き疑惑」という爆弾もある。公明党の国会議員はこう語る。

「東京地検特捜部の捜査のメスが入り、遠山氏の"爆弾"がいつ炸裂するのか気が気でないです。捜査の影響で解散総選挙になれば、うちは厳しい選挙となる。自民党の選挙まで手が回りませんよ」

「菅おろし」が加速する中、菅首相は21日午前、東京・代々木のJR東京総合病院を受診した。演説原稿の読み飛ばしや読み間違いなどの失敗も続き、体調面を心配する声も出ている。

「人間ドックのフォローで受診自体は、大したものでは全くないのですが、ずっと休んでないので疲労が蓄積しているのは周囲から見ても明らかです。それでも気力の衰えなどで、辞めたいなどとは一切、漏らさず、総裁選も勝ち抜けると思っているのが、菅首相のメンタルの偉大さ。そこだけは感嘆しますね」（前出の官邸関係者）

　菅首相の次の一手が注目される。（今西憲之　AERAdot.編集部）

コピペ 東京パラ、感染拡大で参加断念の国相次ぐ…隔離で資金面に問題も 読売新聞

　国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）のブランド及びコミュニケーション責任者クレイグ・スペンス氏は２１日、東京都内で、東京パラリンピックの参加国・地域が１５８か１５９になることを明らかにした。

　過去最多だった２０１２年ロンドン大会の１６４の国・地域には及ばない見通し。国内情勢が緊迫化するアフガニスタンに加え、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、サモア、トンガなど南太平洋の４か国も参加を断念した。これらの国は、厳格な隔離政策の豪州を経由しての訪日となるが、スペンス氏は「帰国時も含めると４週間もの隔離が必要で、それぞれのパラリンピック委員会（ＮＰＣ）には（滞在資金など）リソースがなかった」と説明した。

　また、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会は開閉会式の式典コンセプト（基本理念）を発表。開会式は逆風などにも負けず勇気を出して「翼」を広げるというメッセージを込めた「ＷＥ　ＨＡＶＥ　ＷＩＮＧＳ」、閉会式は不協和音（ｃａｃｏｐｈｏｎｙ）になりそうな状態から生まれる新しい調和を意味する「Ｈａｒｍｏｎｉｏｕｓ　Ｃａｃｏｐｈｏｎｙ」となった。

コピペ 橋下徹氏、国際柔道連盟幹部の宴会報道に「これが事実なら、もう統治不能状態になる」 報知新聞社

　元大阪府知事の橋下徹氏が１８日、自身のツイッターを更新した。

　橋下氏は「『国際柔道連盟』が高級ホテルで毎夜の宴会　２０時以降も酒類を提供、数人が宴会場を飛び出す騒ぎも」と題したネット記事をアップした。記事は、国際柔道連盟（ＩＪＦ）の幹部が緊急事態宣言下の７月下旬、都内の高級ホテルの貸し切りにした宴会場での深夜１１時過ぎまで酒類が提供され、宴会に興じていたことを報じている。

　この報道を受け橋下氏は「これが事実なら、もう統治不能状態になるだろう。政府が営業制限、行動制限のメッセージを出しても国民は聞かなくなる。」とツイートした。

コピペ 東浩紀「五輪開会式を巡るゴタゴタに国家と国民の絆の崩壊を感じた」

　批評家の東浩紀さんの「AERA」巻頭エッセイ「eyes」をお届けします。時事問題に、批評的視点からアプローチします。

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　五輪開会式は悲惨だった。直前のトラブルの話である。

　開会式の9日前、7月14日に楽曲をミュージシャンの小山田圭吾氏が担当することが発表されると、すぐに過去の「障害者いじめ自慢」がネットで拡散され炎上。批判が集まり19日には辞任に追い込まれた。2日後には今度は演出担当の小林賢太郎氏に過去のコントでの「ホロコーストネタ」疑惑が発生、翌22日に開会式前日にもかかわらず解任という前代未聞の事態となった。

　さらに28日には週刊文春電子版が、制作メンバーがいくども変わり、迷走を重ねた内幕を詳報した。記事では失われた開会式案も紹介されているが、個人的な印象では実現したショーよりもかなりレベルが高い。しかし政治家とIOCの横槍（やり）に潰され、力のある参加者は次々離れていった。読むと直前のトラブルも必然だったように思えてくる。制作チームに介入し混乱を引き起こした電通およびそれを放置した組織委員会の責任はじつに大きい。

　本稿執筆現在、マスコミとネットの雰囲気は一変し五輪応援の機運が高まっている。そのせいで前記トラブルも忘れ去られた印象があるが、開閉会式の予算は165億円で、歴代最高といわれる。負担は最終的に国民と都民に回される。それほどの巨額に値する公正な運営体制だったのか、予算は適正に支出されたのか、厳正な検証が必要だろう。業界人の私物化が許される規模ではない。野党とマスコミの五輪後の追及に期待したい。

　それにしても、開会式のゴタゴタを見て感じたのは、ひとことでいえば「国力」が落ちたということである。五輪開会式は国の威信を懸けたショーだ。批判はあろうが現実としてそう機能している。それなのに日本は一流のスタッフすら揃（そろ）えることができない。世界レベルのクリエーターやアーティストは山ほどいるのに、彼らは国に手を貸してくれないのだ。

　コロナ禍が始まってこの1年半、国家と国民の絆が壊れるのをずっと見続けてきたという気がする。開会式の迷走にも同じ崩壊を感じた。筆者はナショナリストではないが、国民が国家を信頼できる国のほうがやはり幸せだと思う。

東浩紀（あずま・ひろき）／1971年、東京都生まれ。批評家・作家。株式会社ゲンロン取締役。東京大学大学院博士課程修了。専門は現代思想、表象文化論、情報社会論。93年に批評家としてデビュー、東京工業大学特任教授、早稲田大学教授など歴任のうえ現職。著書に『動物化するポストモダン』『一般意志2・0』『観光客の哲学』など多数

※AERA　2021年8月9日号